【データで見る経営】　2ページ　長時間労働は、管理職の働き方が要因!?その２

全２回にわたり、HR総研と産業能率大学総合研究所の共同調査による『日本企業における社員の働き方に関する実態調査』をもとに、長時間労働の要因について探っています。前回は、企業を良好群と非良好群に分け、長時間労働の要因となる『仕事・業務の特徴』についてお伝えしました。今回は『管理職と職場マネジメントの状況』について、良好群と非良好群の比較を見ていきましょう。

管理職の働き方が労働時間に影響を及ぼす!?

　前回、『1ヵ月あたりの残業時間が80時間を超えた社員がいる』と答えた企業が、全体の45.5％と約半数に上るとお伝えしました。そして、長時間労働の要因を探るため、実態調査を行った企業を以下の２グループに分け、それぞれの回答について比較しています。
（１）良好群：１ヵ月平均の実労働時間が180時間以下かつ平均年次有給取得率が60％以上の企業
（２）非良好群：１ヵ月平均の実労働時間が181時間以上かつ平均年次有給取得率が60％未満の企業
　前回は『仕事・業務の特徴』について比較し、突発業務や勤務場所の制約が長時間労働の一因となっていることが判明しました。今回は『管理職と職場マネジメントの状況』について、“当てはまる・やや当てはまる”と答えた２群の差が大きい順に見ていきましょう。
【１位】メンバーの能力に応じた仕事の割り振りが行われている　26.7ポイント差（良好群75.7％・非良好群49.0％）
【２位】管理職が自職場の仕事の範囲（業務分掌）を見直している　24.1ポイント差（良好群56.8％・非良好群32.7％）
【３位】管理職の長時間労働や休日の勤務が多い、または増加している　19.7ポイント差（良好群46.0％・非良好群26.3％）

　従業員の能力に応じて仕事を割り振り、管理職自らが労働時間を短くするよう努めることが労働時間の短縮につながっているようです。そのため、まずは管理職の働き方を見直し、職場環境を整えるきっかけにしていきましょう。